医療機器販売|開業サポート|セラピ株式会社

柔整、鍼灸用品等の購入は、セラピ株式会社で!! ※一般(個人)のお客様へ直接販売はいたしておりません

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会社案内
会社概要
社 名 セラピ株式会社
代表取締役 竹山 康二
設 立 平成11年11月
資本金 1,200万円
沿革
平成11年11月25日 セラピ薬品店を経てセラピ有限会社を設立
平成15年11月27日 セラピ株式会社へ社名変更
所在地
大 阪 〒530-0057 大阪市北区曽根崎2-2-1 梅新21ビル6階 TEL:06-6312-1077  FAX:06-6312-1078
福 島 〒963-8001 福島県郡山市大町1-14-3 TEL:024-991-9550  FAX:024-935-9110
東 京 〒141-0031 東京都品川区西五反田7-22-17 8階 TEL:03-5719-4040  FAX:03-5719-4060
広 島 〒732-0052 広島県広島市東区光町2-8-2-101 TEL:082-258-1119  FAX:082-236-9698
福 岡 〒812-0008 福岡市博多区東光2-5-11 TEL:092-418-2205  FAX:092-418-2201
販売許可番号 高度管理医療機器等販売、賃貸業(大阪):第N03171号
高度管理医療機器等販売、賃貸業(福島):中保第290号
高度管理医療機器等販売、賃貸業(東京):第4501091000025号
高度管理医療機器等販売、賃貸業(広島):第7108号
高度管理医療機器等販売、賃貸業(福岡):第41450643号
医薬品販売業(大阪):第B13671号
店舗販売業(大阪):第11V00001号
店舗販売業(福島):郡保総第23号
店舗販売業(福岡):第921212号
医療機器製造業:27BZ200107
第二種医療機器製造販売業:27B2X00234
事業内容 自社製ディスポ鍼(醫鍼)製造販売
医療用品販売
医療機器販売
介護用品販売
新規開業・経営相談:主に整(接)骨院・鍼灸院
損害保険代理店
(あいおいニッセイ同和損保・損害保険ジャパン日本興亜株式会社)
全国柔整鍼灸協同組合購買部
主要取引先
全国柔整鍼灸協同組合/平成医療学園専門学校/福島医療専門学校/札幌青葉鍼灸専門学校/横浜医療専門学校/宝塚医療大学/NPO法人全国柔整鍼灸協会/大阪鍼灸マッサージ協同組合/東京鍼灸マッサージ協同組合/北海道鍼灸マッサージ協同組合/日本指圧協会/(株)コナミスポーツ&ライフ/整骨院・接骨院・鍼灸院・マッサージ院/介護事業所・介護施設
店舗販売業の管理及び運営に関する事項
許可区分 店舗販売業
取り扱い医薬品の区分 第二類医薬品、第三類医薬品
許可番号 第11V00001号(大阪府)
群保総第23号(福島県)
第921212号(福岡県)
開設者の氏名 セラピ株式会社
店舗の名称 セラピ薬品店
店舗の所在地 大阪府大阪市北区曽根崎2-2-1
福島県郡山市大町1-14-3
福岡県福岡市博多区東光2-5-11
管理登録販売者 渋田秀和(大阪)店舗管理・問い合わせ対応「月〜金 9:30-17:30(祝日除)」
影山美貴子(福島)店舗管理・問い合わせ対応「月〜金10:00-16:00(祝日除)」
古賀健輔(福岡)店舗管理・問い合わせ対応「月〜金 9:30-17:30(祝日除)」
勤務登録販売者 外園裕美(大阪)問い合わせ対応「月〜金 9:30-17:30(祝日除)」
竹山康二(福岡)問い合わせ対応「月〜金 9:30-17:30(祝日除)」
勤務する者の区分 名札着用
専門家が相談応需を受ける時間および連絡先の情報(通常時)
電話番号 0120-89-8128
相談応需時間 9:30-17:30
専門家が相談応需を受ける時間および連絡先の情報(緊急時)
電話番号 06-6312-1077(大阪)
024-991-9550(福島)
092-418-2205(福岡)
インターネットでの注文受付時間 24時間
実店舗の営業時間 月〜金 9:30-17:30(祝日除)
店舗写真
大阪

福島

福岡

販売店舗について 第二類医薬品及び第三類医薬品を大阪本社、福島事務所、福岡事務所より販売します。
配達予定先が関東以北は福島営業所より、九州、山口県、島根県、広島県は福岡営業所、その他は大阪本社より販売させていただきます。
情報提供は、出荷予定店舗の登録販売者が行います。
ご購入前のご相談は、配達予定先担当の各事務所の登録販売者がお受けします。
要指導医薬品、一般用医薬品の販売に関する制度に関する事項
要指導医薬品、一般用医薬品の定義と解説 要指導医薬品:販売時に薬剤師による対面での情報提供・指導が義務付けられた医薬品。医療用医薬品から一般用医薬品に移行したばかりで安全性評価が終わっていない市販薬(スイッチOTC薬)と劇薬がこれにあたります
第1類医薬品:特にリスクが高い医薬品です。 一般用医薬品としての市販経験が少なく、一般用医薬品としての安全性評価が確立していない成分又は一般用医薬品として特にリスクが高いと考えられる成分を含む医薬品です。
第2類医薬品:リスクが比較的高い医薬品です。まれに日常生活に支障をきたす健康被害が生じるおそれ(入院相当以上の健康被害が生じる可能性)がある成分を含む医薬品です。
指定第2類医薬品:第2類医薬品のうち、特に副作用等に注意を要する医薬品です。
第3類医薬品:日常生活に支障をきたす程度ではないが、身体の変調・不調が起こるおそれがある成分を含む医薬品です。
要指導医薬品、一般用医薬品のリスク区分の表示 一般用医薬品のリスク区分ごとに、「要指導医薬品」「第1類医薬品」「第2類医薬品」「第3類医薬品」の文字を記載し、枠で囲みます。
第2類医薬品のうち、特に注意を要する医薬品(指定第2類医薬品)については、「2」の文字を○又は□で囲みます。
要指導医薬品、一般用医薬品の情報提供に関する解説 要指導医薬品:薬剤師が文書を用いて情報提供します。
第1類医薬品:薬剤師が文書を用いて情報提供します。
第2類医薬品:薬剤師又は登録販売者が情報提供に努めます。
指定第2類医薬品:すべての指定第二類医薬品について、禁忌事項の確認を促すための表示、注意喚起を行っています。特に小児、高齢者他、商品ページ内または注意喚起を促すページ内の禁忌事項に該当する場合は、重篤な副作用が発生する恐れがあるため、薬剤師また登録販売者までお尋ねください。
第3類医薬品:ご相談があった場合、薬剤師又は登録販売者が対応します。
一般用医薬品のサイト上の表示の解説 商品ごとに下記のリスク表示をしています。
第二類医薬品には・・・「第二類医薬品」
第三類医薬品には・・・「第三類医薬品」
要指導医薬品、一般用医薬品の陳列に関する解説 要指導医薬品、第1類医薬品は、薬剤師が対面で直接情報提供を行ってから購入頂く為に、鍵を掛けた場所かお客様が直接手を触れられない場所に陳列します。
第2類医薬品及び第3類医薬品については、それらが混在しないように陳列します。
医薬品による健康被害の救済に関する制度の解説 <健康被害救済制度>
1)窓口:独立行政法人 医薬品医療機器総合機構
2)連絡先電話番号: 0120-149-931(フリーダイヤル)
3)受付時間:月〜金曜日(祝日・年末年始除)9:00〜17:30
http://www.pmda.go.jp/kenkouhigai.html
一般用医薬品の使用期限 使用期限まで100日以上ある医薬品をお届けします。

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